道場運営を続けていく中で、「将来の生活は大丈夫だろうか?」と不安に思ったことはありませんか?

特に個人事業主として活動していると、年金や資産運用について考える時間が取りづらく、後回しになりがちです。

しかし、少子高齢化が進む日本では、自分自身の将来をしっかりと支える準備が必要です。

この記事では、道場経営者が押さえておくべき年金の基本や、リスクへの備え、さらにおすすめの資産運用方法について、対話形式でわかりやすく解説していきます。

将来への不安を一つずつ解消していきましょう。

このコラムの監修者
大矢 英伸
  • 資格
    1級ファイナンシャル・プランニング技能士
    日本証券アナリスト協会 認定アナリスト
  • 略歴
    大学卒業後、大手銀行のリテール部門で22年勤務。入行時から継続してきた資産運用でバリスタFIREを40半ばで達成。
    現在は資産運用アドバイスなどの活動を行っている。
  • 専門分野
    投資、資産運用

    こんにちは。
    今日はよろしくお願いします。

    大矢英伸

    こんにちは。
    こちらこそよろしくお願いします。
    何かお困りごとがあるんですか?

    実は、年金とか資産運用についてあまり詳しくなくて…。
    道場を続けながら、将来に向けた準備をどうしたらいいか相談したくて。

    大矢英伸

    それは大切なテーマですね。
    道場経営者ならではのリスクもありますし、一緒にしっかり考えていきましょう。

    年金の仕組み

    年金の仕組みって、正直あまりよく分かっていません。
    どんな種類があるんでしょう?

    大矢英伸

    年金は大きく分けて4種類あります。
    まず、全員が加入する基礎年金(国民年金)です。
    そして、会社員や公務員が対象の厚生年金。
    これらはどちらも公的年金ですね。

    公的年金以外には何があるんですか?

    大矢英伸

    企業年金という、会社が提供する独自の年金制度があります。
    そして最後に、自分で準備する私的年金、例えば個人年金保険やiDeCoを活用した年金があります。

    会社員と個人事業主の年金の違い

    会社員と個人事業主で、年金にはどんな違いがありますか?

    大矢英伸

    会社員は厚生年金に加入していて、給与から保険料が天引きされます。その保険料は本人と会社が半分ずつ負担します。
    また、企業によっては企業年金がある場合もあります。

    では、個人事業主の場合はどうですか?

    大矢英伸

    個人事業主は基礎年金(国民年金)のみが基本です。
    年額の満額は令和6年度で約81.6万円ですが、これだけでは生活するのは厳しいですよね。
    そのため、私的年金や投資で補う必要があります。

    道場経営特有のリスクと対策

    指導ができなくなるような怪我をしたら、どうすればいいんでしょう?

    大矢英伸

    怪我や病気で収入が減るリスクには、いくつか対策があります。
    まず、預貯金の確保が基本です。
    また、収入が減った際に補償してくれる収入保障保険に加入するのも有効です。

    障害年金って聞いたことがあるんですが、それはどうなんですか?

    大矢英伸

    もし大きな怪我で働けなくなった場合、障害年金が受け取れる可能性があります。
    ただし、国民年金を滞納していると受け取れない場合があるので、必ず納めておくことが大切です。

    まとめ

    今日のお話を聞いて、自分がどれだけ年金や資産運用について知らなかったか痛感しました。
    道場運営だけでなく、自分の将来のためにもしっかりと準備していきたいです。

    大矢英伸

    その意識がとても大事ですね。
    道場経営はもちろんですが、ご自身の生活や老後の安心を確保するために、年金制度や資産運用の基礎を知ることは必須です。
    ぜひ、今回のお話を参考に、少しずつでも行動に移してみてください。

    はい!まずは、国民年金の確認と資産運用の勉強から始めてみます。
    本当にありがとうございました!

    大矢英伸

    こちらこそお役に立ててよかったです。
    疑問が出てきたら、またいつでも相談してください。

    今回のコラムでは、道場経営者が知っておくべき年金制度の基礎と資産運用のポイントについて解説しました。

    公的年金、企業年金、私的年金の違いや、個人事業主としてのリスクと対策を理解することで、将来の備えがしやすくなります。

    また、道場経営特有のリスクに対処するためには、収入保障保険や障害年金を活用することも検討すべきです。

    この記事を参考に、自分に合った計画を立て、安心できる未来を目指しましょう。

    • 本記事の内容は執筆時点(2024年12月)の情報に基づいています。
      そのため、法制度や金融商品の詳細については、最新の情報を必ずご自身で確認してください。
      また、資産運用はリスクを伴う場合があり、最終的な意思決定は自己責任で行っていただくようお願いいたします。
      本記事の内容に基づくいかなる損失やトラブルについても、責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。